「ヘッジファンド」という言葉自体を聞いたことがあってもどのような投資方法なのか、「具体的なヘッジファンド」を挙げろと言われるとなかなか名前が出てこないのではないでしょうか？特に日本国内のファンドを知っている人は、限られていると思います。今回は個人が投資できる国内ヘッジファンドについて解説していきたいと思います。
日本国内にもヘッジファンドは存在しているのか
日本国内には、個人の投資家がお金を預けて入れることのできるヘッジファンドは存在します。しかし、ヘッジファンド個々の会社名は一般的にもあまり知られていません。これは、ヘッジファンドというものが「私募」であることが関係してきます。
「私募」でお金を集めるというのは、広告を打ったり証券会社に卸売りしたりということをしないということです。「公募」とはネットやテレビに広告を出し、証券会社に卸売りされている投資信託のことをいいます。
「私募」のファンドは「プライベートファンド」と呼ばれたりもしますが、こういったファンドの投資家は基本的には口コミで広まっていきます。ということ、ヘッジファンドそれぞれの名前があまり世間に出ることはありません。
そして名前が出ないだけあって、「風評被害」や「デマ」などが出てくるようです。一般の方はあまり耳にすることがないかもしれないですが、数千万円単位でお金を預けている一部の富裕層の間では、ごく日常的にヘッジファンドの話がされています。
アメリカと比較してなぜ日本でヘッジファンドが浸透しないのか？
アメリカでは、一般的な金融商品としてへッジファンドが認知されています。
2000万～3000万円以上の運用資金がある人ならば、大半の人が「私募」のファンドに預けることを検討します。国債、投資信託というような資産運用の選択枠の中に「私募」であるファンドが普通に入っています。
日本との違いは国民の金融リテラシーに差があることがわかりました。日本人とアメリカ人とを比べると、資産運用に関連する金融の知識には大きな開きがあり、知識のない日本人は私募ファンドといっても「難しい」という理由できちんと検討しなかったりすることが多いです。
もう一つの多い理由としては、悪い噂だけが耳に入ってきて一歩踏み出すのが難しいという日本人特有の性格があると思います。
人気のヘッジファンド会社
いざ資産が出来た時に、どのような投資先にすれば良いのか迷ってしまうという方は、多くいると思います。特に1000万以上のまとまった金額を運用すると思うと、富裕層向けのヘッジファンド会社が選択枠になりますので、投資先を選ぶのはとても大変です。
ここでは簡単に「収益性」「安定性」「信頼度」といった項目で評価し、オススメできるヘッジファンド会社を紹介していきます。
①エピック・ヘッジファンド・セレクション
ヘッジファンド証券会社が取り扱う、ファンド・オブ・ファンズ型の外国投資信託です。
「プラリス」「ウィズダム」「レゾリューション」という3つのファンドに出資しており、2000万から出資できる私募ファンドに100万から投資できます。
ここ数年横ばいが続いており、それ以前は大きく値動きしていたことを考えると手放しできるパフォーマンスではありませんが、ヘッジファンドへの超小額投資という意味では魅力があります。
②トータスパートナーズ
ヘッジファンドならではの高い収益性が期待できることや、専門的な投資手法により利回りも安定することが魅力的です。
まずは、なんといっても期待リターンの高さに魅力があります。「ヘッジファンド」というと聞き慣れない方もいるかもしれませんが、基本的には一部の富裕層のみが投資をできる投資ファンドです。ヘッジファンドの代表者は「ファンドマネージャー」と呼ばれますが、彼らは投資のプロ中のプロ。歴史的に、世界のヘッジファンドの平均リターンは、市場の平均リターンを常に上回ってきました。
トータスパートナーズ（TORTOISE PARTNERS）のファンドマネージャは、外資系投資銀行から独立してヘッジファンドを立ち上げた後、ファンドマネージャーとして10年以上活動し、過去の運用成績も平均して年10%を超えています。
富裕層向けサービスではあるものの、1,000万円程度から投資が可能
通常、「ヘッジファンド」というと金融資産1億円以上の顧客を対象とし、最低投資金額も5,000万円程度に設定されていることが一般的です。
つまり、超富裕層しか投資をできないのです。普通にサラリーマンとして貯蓄をしていたのでは、なかなか5,000万円までは到達しません。
このような方にとっては、かゆいところに手が届くような、非常にピッタリくる投資先になるでしょう。
保険金や退職金などにより、一気にまとまった資金が出来てしまったパターンの方にもオススメです。
最後に
今回は日本とアメリカのヘッジファンドの違いなどを簡単に説明していきました。やはり日本ではまだ主流になっていないということもあり、お金があっても手を出している人は少ないようです。
アメリカでは一つの運用方法として投資されているので、一般的な投資法となっているようです。このように日本でも近い将来身近な投資方法になってくると思いますので、ぜひ覚えておいてください。
